携帯プレーヤーはアップルとソニーの2強体制が確立――シード・プランニング

株式会社シード・プランニングは、「アップルとライバル企業の分野別戦略と市場動向」を調査、2008年12月26日、その結果を報告した。

調査対象は、アップルの iPhone/iPod/Apple TV/iTunes Store/MacBook Air の5製品・サービスと、それらの製品分野であるスマートフォン/携帯プレーヤー/IPTV サービス/音楽配信/ワンスピンドルノートパソコンの製品・サービスを発売・提供している企業15社。

アップルは2001年11月の初代「iPod」と音楽配信関連ビジネスの成功を受けて、2005年10月に「iTunes Store」で映像配信を開始し、2007年3月「AppleTV」を発売。さらに「iPod」のノウハウを生かせる携帯プレーヤー搭載スマートフォン「iPhone」を2007年6月に発売するなど横方向にビジネスを広げた。


「iPhone 3G」は携帯プレーヤーに通話機能を持たせた製品。それまではビジネス向けであったスマートフォンの個人需要を掘り起こし、発売3か月で世界で690万台を販売するヒット商品になった。

2008年後半から2009年にかけて、日本のすべての携帯電話キャリアがスマートフォンの新製品を投入する。KDDI やドコモは発売と同時にスマートフォン向けの音楽配信をスタートさせることが予想され、iPhone 3G 同様のデザイン、機能、サービスで追従しようとしている。

2008年の iPhone 3G 国内販売台数は30万台と見込まれ、2008年のスマートフォンに占めるアップルのシェアは日本の方が世界のシェアより若干高くなると予測される。

2004年まで、国内の携帯プレーヤーは海外の専業メーカーやパソコン周辺機器を扱う企業の独壇場であった。しかし、iPod の参入により多くの一般ユーザーを引き付けたことから、2005年には大手家電メーカーの参入・再参入し、それにより既存メーカーは相次いで撤退・倒産に追い込まれ、2007年にはアップルに続いてソニーや東芝などのシェアが拡大した。

2008年、アップルの国内シェアは57％と予測される。2位には30％程度でソニーが続いており、残りの10％強を東芝やパナソニック、アイリバーなど10社程度で分け合っている。東芝とパナソニックは、2008年春以降は新製品を投入しておらず、事実上の撤退状況にある。


国内の音楽配信は携帯電話向が圧倒的に多く、日本版「iTunes Store」は苦戦しているといえる。携帯電話向けの音楽配信が約80％を占めており、パソコン向けでアップルは50％を占めていても全体では10％程度に止まることになる。

現在、各キャリアが携帯電話を聴取端末とする音楽配信サービスを積極的に展開しようとしている。そのほとんどがソニー系のレーベルゲートと提携しており、アップル包囲網が構築されつつある。