デジタルサイネージ、2015年には1兆円市場に成長する可能性も――シード・プランニング調べ

株式会社シード・プランニングは、デジタルサイネージ事業者や設置者、システムベンダーを対象に「デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」について調査を実施、2009年1月6日、その結果を発表した。調査期間は2008年8月〜10月。

同調査対象の事業者の動向をベースに、2008年のデジタルサイネージ市場規模を推定すると、ハードウェア（表示装置、サーバー、プレーヤーなど）および、通信回線費用、配信ソフトウエアが311億円。表示コンテンツ（ニュース、天気予報などの情報料、広告費、販売促進費など）が248億円で、合計して約560億円と推定される。


デジタルサイネージ市場は、ここ数年30〜50％の成長をしており、従来のテレビ、ラジオ、新聞、雑誌、インターネットに次ぐ新しい広告媒体として期待されている。

これは、デジタルサイネージが顧客セグメントにあった広告をタイムリーに露出でき、顧客を「リアル」に捉えることができるためで、今後、その効果が認識されるようになれば既存のアナログ看板・ポスター・POP などをリプレースする可能性がある。

だが、デジタルサイネージが広告媒体として認知されるためには、広告効果を測定しその効用を示さなくてはならない。そのためには、「広告効果の測定方法の確立と効果指標作り」「販促の観点から購買との相関の検証と効果指標作り」「効果指標の業界標準化」などの課題がある。

デジタルサイネージビジネスで最も期待されているのが広告・販促分野であるが、媒体価値が認知されて、広告・販促媒体として順調に成長した場合、その市場規模はどの程度になるかを試算した。

その結果、2015年にはデジタルサイネージ市場全体で1兆円を超える可能性もあることがわかった。2008年時点ではハードウェア、回線費用、配信ソフトなどのハードウェア系の比率が高いが、2011年にはこの比率が逆転。2015年には市場全体の約60％がコンテンツ・広告・販促などのソフト系、40％がハードウェア・回線費用・配信ソフトなどのハードウェア系になると推定される。