オンライン広告、IT バブル崩壊以降初のマイナス成長へ

調査会社 IDC は、2009年第1四半期のオンライン広告支出が、2001年の IT バブル崩壊以降初めて大幅に減少するとの予測を発表した。

IDC のアナリスト Karsten Weide 氏は、2008年第4四半期の実績値により、同社をはじめとする調査会社のこれまでの予測が楽観的すぎたことが判明したと述べている。現在の同氏の見解によると、今四半期のオンライン広告支出は最大で5％減少するという。

「最新の数字はかんばしくない。インターネット広告は世界全体ではペースを落としつつも成長を続けたが、第4四半期の米国での実績は予測をはるかに下回った」と同氏は書いている。

同氏は、第2四半期にはさらに悪化する恐れもあると警告しながらも、インターネット広告は年内にも回復に転じるだろうと考えている。

「景気後退は年内に終わるだろうというのが現時点におけるエコノミストのコンセンサスだ。そうなればオンライン広告も再びペースを取り戻すだろう。終わらない冬はないということだ」

オンライン広告はここ数年、金融関係者が「百年に一度の変化」と呼ぶ、人々の行動様式の根本的な変化に起因する経済変動の恩恵を受けてきた。人々のインターネット利用時間が増えるに従って、広告主はオンライン広告への支出を増やしてきた。

このため、不況の深刻化によりオンライン広告の成長率は下がっているものの、オンライン広告全体の絶対額は前年比で伸びている。一方、紙媒体の広告のような成熟したセクターでは、急激な景気悪化時における大幅な減少は珍しいことではない。