良く売るアフィリエイターの育て方

2008年4月より、iMENU での検索窓設置および、Google 検索の導入による AdWords の表示が始まったことで、モバイル検索の一般化への進行がさらに加速しており、公式サイト以外でも、さまざまな業種でモバイルアフィリエイトの導入が進んでいる。

それに伴い資料請求、無料会員獲得などの成果≠課金の案件が急増し、クライアントニーズは“数”だけでなく“質”にフォーカスされてきている。では、どういったサイトから質の高いユーザーを獲得することができるのだろうか。

流入ユーザーの質の観点だと、近年目立った動きを見せているのが SEO サイトである。SEO サイトとは、サイトオーナーが自ら SEO 対策を行い、特定の検索ワードに対して上位表示されるように施し、サイトへの流入数を増やすという仕組みで運営しているサイトである。

SEO サイトは特定の業界に固まってできるわけではなく、実際には同一の SEO 対策に長けたアフィリエイターが、さまざまな業種において売上のあがりやすい案件を見つけて、1枚で構成されている簡単なページを作成しているのが現状である。

アフィリエイターによっては、金融系サイト、教育系サイトなど複数のサイトを運営しているケースが非常に多くなっている。

では、なぜ SEO サイトを育成することがよいことなのだろうか。リスティング（検索連動型広告）とアフィリエイトを比較すると、自ら検索窓にキーワードを入力してサイトに訪れるユーザーが多いリスティング経由のユーザーは「明確なニーズを持って訪れる」ユーザーである一方、アフィリエイト経由のユーザーは、その商品、サービスに対する潜在的なニーズを持ったユーザーである。

数：リスティング ＜ アフィリエイト
質：リスティング ＞ アフィリエイト

こういった性質を持つ広告なので、“数のアフィリエイト”“質のリスティング”と、アフィリエイト創世期には認識されることが多かったが、この状況を打開する大きな要素のひとつが SEO サイトである。

これにより、通常はクリック課金でしか集客できないリスティング経由のユーザーと同様のモチベーションを持ったユーザーを、成果報酬でも集めることができるため、クライアントにとっても価値のある集客手段といえる。

しかしながら、全ての案件に上記のような SEO サイトが当てはまるわけではない。アフィリエイターとしては「これは儲かる！」と思う案件にのみ SEO サイトを作成し、上位表示させる。ではどんな場合に、SEO サイトが表示されるのだろうか。

その条件のいくつかを下記に紹介しよう。

・地域でセグメントを切られる心配のない、全国展開しているサービス

・マス広告（特にテレビ CM）を多く実施し、認知の広がっているクライアント
モバイルの特性上、テレビを見ながらの検索など、PCと異なる状況での検索が多いため

・競合他社と比べて、報酬単価が高い、成果地点が近い（報酬が発生しやすい）などの条件面での優位性
アフィリエイターにとって自社サイトへの集客は、アフィリエイトでの売上を期待しての先行投資となる。「アフィリエイターの利益 ＝ アフィリエイトでの売上 − 先行投資の広告費」となり、これが有力な媒体へは特別報酬を設定するロジックにつながっている。

・ある程度ニッチな商材を取り扱っている
アフィリエイターは SEO 対策で上位表示する際に、“転職”“クレジットカード”などのいわゆるビッグワードで上位表示を狙うのは非常に困難なため、上位表示しやすい、比較的ニッチなワードでの上位表示を施すことが多い。それに合わせて1枚ものの媒体を作成している。

このような条件面でまだまだ厳しい部分は多い SEO メディアだが、この条件をうまく利用し、アフィリエイターに「SEO メディアを作りたい！」という気持ちを起こさせることが“質”のアフィリエイト成功の近道だと考えている。

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など、Web 以外での露出について、アフィリエイターに対してのメール配信などが良い例である。また、アフィリエイターに対し、自社で蓄積した Web、モバイルにおける集客方法を一部紹介することにより、アフィリエイターの集客のバックアップを行う手法も良好である。

しかしながら、この手法だけで数も同時に追っていこうとすると、やはり物足りなさを感じるのも事実である。アフィリエイトにおいて大事なのは“数”と“質”のバランスである。こういった時は、インセンティブ媒体には低単価、ノンインセンティブ媒体には少し高めの単価設定と、プロモーション全体で見た数と質と CPA を細かにメンテナンスしていくことが必要不可欠である。

サイト属性ごとにユーザーの稼働を把握し、細かにチューニングしていくことは手間はかかるが、モバイルアフィリエイトのさらなる成功のために、是非参考にしていただきたいと思う。

（執筆者：株式会社ネットマーケティング　齋藤勇太）