6割以上が「位置情報サービス」を利用意向――goo リサーチ調べ

株式会社三菱総合研究所と NTT レゾナント株式会社は、goo リサーチのモニターに対し「位置情報サービスの利用意向調査」を実施、2009年3月11日、調査結果を発表した。

調査対象は、インターネットアンケートサービス「goo リサーチ」のモニター2,077人（男性：1,065人、女性：1,012人）。調査期間は、2008年12月26日〜27日の2日間。

携帯電話の GPS などを用いた多様な位置情報サービスのうち、最も利用者が多いのは「目的地ナビ」や「天気予報」といった「案内サービス」であり、24.1％だった。「今後利用したい」という回答者を含めると65.5％に達し、位置情報サービスが急速に普及している様子がうかがえる。

「クーポン配信」、「周辺店舗検索」といった「広告・紹介サービス」も64.9％が「利用している」、または「今後利用したい」と考えている。また、子供や老人の見守り、緊急通報を行う「安全・安心サービス」は現在の利用者は1.9％だが、「今後利用したい」という回答者を含めると59.5％になる。「広告・紹介サービス」は女性、「安全・安心サービス」は年齢層が高い回答者で、利用・利用意向が高く、今後このようなユーザー層を中心としたビジネスに期待できる。

目的地へのナビゲーションサービスを例にした場合、「有料でも利用したい」という回答は10.8％に留まるが、「無料なら利用したい」という回答は72.7％にのぼり、サービス無料化への期待の高さが現れた。

また、17.0％は「無料になり、広告がなくなるのであれば自分の位置情報を提供してもいい」と考えており、19.4％は無料でかつサービス改善のためにのみ位置情報が使われるのであれば、やはり位置情報を提供してもいいと考えている。今後、このようなニーズを持つユーザー層を捉えるサービス作りが必要であるといえる。

位置情報サービスの利用に伴う個人情報の提供については、男性が女性より寛容であることが分かった。また10代が寛容である一方、20代は厳しく捉えている。特に「○○町にいる」というように細かく位置情報を取得する、あるいは「一時間に一度以上」というように頻繁に位置情報を取得する場合は、抵抗感を与えない工夫が必要であることがわかる。

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