広告主の意識改革こそ重要―「ad:tech Tokyo」はデジタルマーケティングの“学び舎”

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2009年9月2日、3日の2日間、デジタルマーケティングカンファレンス「ad:tech Tokyo」が開催される。

ad:tech Tokyo は、国内外のマーケティング従事者が意見や知識、技術を交換するカンファレンスで、基調講演のスピーカーには、Microsoft 副社長 Scott Howe 氏、Omniture CEO 兼共同創業者である Josh James 氏、CNN インターナショナル副社長 Nick Wrenn 氏といった名前が並ぶ。

開催日が迫り、注目の集まる ad:tech Tokyo を主催する dmg world media の Vice President/Asia＆Australasia 担当の Paul Beckley 氏に話をうかがった。

ad:tech は、12年前に米国で初めて開催された。主にマネージャークラスのマーケターを対象とした、デジタルマーケティングを学べる総合マーケティングカンファレンスとして、市場と技術の発展に貢献してきた。

Q＆A が非常に活発であることが大事な要素とされており、スポンサーからのプレゼンテーション提供の場というよりも、マーケティングに関する“education”であると Beckley 氏は述べる。

ここで言う education とは、単にスピーチを聞かせるだけではなく、活発な Q＆A などを通し、カンファレンスに参加した直後から、すぐにビジネスに生かせるマーケティング手法を身につけていく「学び」を意味する。ad:tech はデジタルマーケティングの“学び舎”なのだ。

米国から最新のデジタルマーケティングを世界に広げていくことを目的に、これまでイギリス、中国、オーストラリア、シンガポールなどで開催されており、今回、待望の日本での開催に至った。

ad:tech では開催国の市場に合わせるため、「アドバイザリーボード」という委員会組織を設けている。日本では34社の広告主、広告代理店、メディア、ソリューションプロバイダがこのアドバイザリーボードに名を連ねている。

アドバイザリーボードのミーティングでは、アイディア、課題、話題となっている事柄などについてディスカッションし、マーケターの education にふさわしいスピーカーを抽出していく。今回の ad:tech Tokyo では、116名のスピーカーが選出されている。

Beckley 氏は、「アドバイザリーボードが選出するからこそ、単なるプレゼンではなく、エディトリアルコンテンツになる」と、ad:tech で行われることは“education”であることを強調している。

ad:tech Tokyo は、3〜4,000人の来場者を見込んでいるという。来場者は国内のマーケターだけではなく、日本のマーケティングについて学びたいと考えている海外マーケターも集まるようだ。

Beckley 氏によると、特に海外から注目されているのはモバイル市場とのこと。中でも大きく2つ、位置情報に基づいた広告やクーポン、そして QR コードが日本独自のマーケティング手法として注目されているのだという。

もちろん、iPhone に関しても、コンテンツ大国である日本ではどのように発展していくのかも注視されているようだ。

デジタルマーケティングの重要性は、メディアも代理店もソリューションプロバイダも深く認識している。Beckley 氏は、広告主の意識改革こそ重要であるとしており、「広告主こそぜひ学びに来てほしい」と語った。

デジタル・マーケティングカンファレンス「ad:tech Tokyo」は、2009年9月2日、3日の2日間、ザ・プリンス パークタワー東京のコンベンションホールA〜Gにて開催される。

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