ソフトウェア業界に楽観論が復活

ベンチャー キャピタル会社 Sand Hill Group が今週発表した調査結果によると、クラウド コンピューティング、企業の更新サイクル、そして経済全体に対する一般的な楽観が原動力となり、今年はソフトウェア業界における売上、利益、雇用が改善するという。

同社は、複数分野にわたる企業向けソフトウェア各社の CEO および CIO を対象に、100人以上に質問を行なった。同調査によると、今年のソフトウェア売上について5％ないし9％増加すると見込んでいる回答者が44％にのぼり、10％ないし14％の増加を見込んでいる回答者も23％にのぼることが分かった。

クラウド コンピューティングやサービスとしてのソフトウェア (SaaS) に加え、『Windows 7』主導の調達計画を中心とした企業全体のパソコン/モバイル端末/アプリケーションの更新は、IT 業界が3年に及ぶ景気後退から脱出する上で、支出の新たな波の先触れになる。

調査報告のなかで、あるソフトウェア会社の CEO は次のように述べている。「景気後退の間、多数の改善プロジェクトが先送りになり、今や時代遅れだったり非効率的なソリューションが企業内に多数存在する。現在ある程度の回復が始まっており、効率改善のためにそれらプロジェクトを完了させることが優先事項になる」

ソフトウェア会社幹部の42％は、すでに自社が景気後退前の水準に回復したと回答した。水準回復は今年半ばとする回答は7％で、今年末とした回答は22％、2011年中とした回答は20％だった。

今回の調査結果は、今年に入って独立系の IT 業界調査会社が示した予測と符合するほか、主要ハイテク企業の好決算でも裏付けられた形だ。

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