IT 系オフィスワーカーにさらなる朗報 （2008年07月02日）
このブログではちょうど1週間前、IT 系の学科を専攻する学生が2008年に20％減となったこともあり、IT 系オフィスワーカーが不足し始めているというレポートをお届けした。これは供給側の話だった。
今回は、需要の側からの朗報をお届けする（BusinessWeek.comの提供）：
AeA （旧米国電子工学協会）という団体が今週公開した新たな調査結果によると、技術業界の仕事は大都市を中心にかなり増えつつあるという。同協会による Cybercities 2008の調査によると、2006年（データが残る最新の年）には51都市でハイテク関連の仕事が増えたという。この調査は、チップの製造やソフトウェアエンジニアリングの分野など、技術製品の製造にかかわる新しい仕事を追跡している。
おそらく当然のことだが、首都圏で最も大きな成長を示したのはワシントン州シアトルだった（Gates 氏が若くして Microsoft を去ったのでもう1つ空きがある）。あとは、ニューヨーク、そしてワシントン DC と続く。
また、首都圏で最も急速な割合で成長しているのはカリフォルニア州リバーサイド／サンバーナーディーノで、IT 系の仕事は12％増だった。これもかなり興味深いが、もっと興味深いのは以下だ。
技術系オフィスワーカーが最も密集しているのは 1000人中286人が IT 系オフィスワーカーだったシリコンバレー、続いて230人のコロラド州ボールダー、アラバマ州ハンツビル、 ノースキャロライナ州ダラム、そしてワシントンと続く。
IT 系オフィスワーカーの不足と、通勤コストの上昇や専門家の在宅勤務に必要な技術の向上を組み合わせると、マニアの国の人々にとってかなりおいしい構図が出来上がる。もしそれで十分でなくとも、彼らは、自分にあると主張し続ける社交術を学習しなくても良くなる可能性がある。本当のマニアの逆襲が始まるのだ。
