データメーション

筆者はこの都市内 WiFi というものにドップリつかっている。そう、無線通信のちょっとした問題で発狂する機会は、運良く自宅に 大型の ホームオフィス対応 Linksys 製ルータ を複数設置している人だけでなく、全員に与えられるべきものだと思う。

（大型 Linksys ルータに関する最新情報：「自動コンフィギュレーション」という奇跡的な仕組みを持つ筆者の古い方の 「Linksys Wireless-G」 ルータは、背面にあるリセットボタンを約5秒押しているだけでまた動くようになった。何と簡単な解決方法だろう！自分は何てバカだったのだろうか？　 いや、ちょっと待て。筆者は新しい方の同じ Linksys Wireless-G ルータも、小声で呪文まで唱えながら試したが何もなかった。もし週末までに動かせなかったら、Linksys の親会社である Cisco Systems に LBO を仕掛ける。止められるものなら止めてみろ。）

そのようなことから、EarthLink が財政問題を抱え、900人の社員のレイオフだけでなく、市内全域をカバーする都市内 WiFi ネットワークの構築という野心的計画も延期するとのニュースには落胆している。

以下は PC World からの抜粋。

EarthLink では、2007年はじめから都市内サービスの開発を保留している。同社のコメントは7月のものが最後で、妥当な収益を上げられる確証が得られるまで新たな都市内 Wi-Fi プロジェクトには着手しない、という内容だった。

ABI Research のアナリスト、Phil Solis 氏によると、EarthLink のこのような事態は、多くの都市内 WiFi ビジネスプランが抱える2つの問題を示唆しているという。同氏は、「極めて低価格にすることが都市内 WiFi 導入の完全な前提だ。しかし、低コストは1平方マイルあたり30あるいは40か所の Wi-Fi （アクセスポイント）を設置する前提で仮定したものだった」と語っている。だが実際には、最高100か所必要であることがオペレータの調査で分かり、これで経済的側面が一変してしまったと、同氏は語っている。

ビジネスモデルはとにかくあてにならない。’90年代後半のころは、このようなことをだれも気にしていなかった。まあ、EarthLink でなくても、都市内 WiFi はいずれ普及するだろう。水道や電気、そしてアイドルのように社会がそれを要求することになる。

MySpace （および各種 SNS）ファンがホームページで公開するコンテンツで最も人気の高いものの1つが、ほかのユーザーが自分のページや友人のページに投稿する写真に対する感想だ。

「Barbie237さん、ポーズ決まってるね！」などは写真に対する典型的な感想だ。「友だちリストに登録してくれる ??」というのもある。このようなトレンドは、「hot-or-not」や、あまり適切なネーミングとは言えない「rate-my-rack」といった系統のサイトから派生してきた。

予想しておくべきだったが、ある新興企業がソーシャルネットワーキングや写真格付けの話題に乗じてひともうけを狙っている。この Zivity は、ほかのユーザーが投稿した「セクシー」な写真をユーザーに格付けさせるソーシャルネットワーキングサイトで、100万ドルの資金を調達したことを今週明らかにした。

カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置く同社は、IronPort Systems 設立に一役買った Scott Bannister 氏が会長兼共同創業者として指揮を執っている。IronPort Systems は、8億3000万ドルで Cisco に買収されたスパム対策会社。

Zivity では、写真の投稿規定を定めるという。ヌード写真は OK だが、モデルは18才以上であることを証明する必要がある。また、支払いが発生した場合のために米国納税者番号申告用の W-9フォームの提出が必要になる。同社はこの点について次のようにプレスリリースで説明している。

特許申請中の革新的な投票システムに支えられた Zivity は、会員に著作権料の分配を任せる唯一のメディア企業である。Zivity の会員は、モデルと、魅力的なコンテンツを投稿したカメラマンに投票することにより、サイトで公開する写真を決める。こうすることで、著作権料の分配と、作品のモデルやカメラマンに対する報酬額の最終決定は会員が行うことになる。

Zivity と「特許申請中の投票システム」からは今後も目が離せない。不正行為や詐欺師らの排除に苦労すると思われるからだ。だがその一方で、次に大化けするソーシャルネットワーキングサイトがどこかはだれにも分からない。ぜひ注目していただきたい。

自称「上品なモデルやスーパーモデルの画像サイト」の Perfect 10から不満の声が上がっている。これは、アラジンと魔法のランプに出てくる魔神のように、いったん出したら戻すのがたいへんという話の好例だと思う。今年の夏は彼らにとって「パーフェクト」ではないようだ。

Perfect 10が新たに検索エンジンを提訴した。同社は今回、MSN Search が Perfect 10の著作権で保護された画像の海賊版を検索結果にサムネールで表示しており、これらの検索結果にはフルサイズの海賊版画像へのリンクも含まれていると主張し、 Microsoft を著作権侵害で訴えた。

その内容は、Perfect 10が3か月前に Google と Amazon を相手取って起こした訴訟と同様のものになっている。われわれの姉妹サイト、 internetnews.com が、Perfect 10の社長、Norm Zada 氏の次のようなコメントを掲載している。

「Microsoft は、Perfect 10の画像と一緒に、数百あるいは数千もの違法サイトから入手した数万枚もの極めて価値の高い有名人の画像を無断で表示させている」

Zada 氏は、「検索エンジンが通知を受けた時点で明らかな侵害行為者をリストから排除したり、著作権で保護された作品の無許可複製やリンク登録をやめるだけで、侵害行為は大幅に減らすことができる。ところが、そうすると彼らの売上が打撃を受ける」と語っている。

Zada 氏はその後、「数十億ドルもの他人の資産を盗むことによって故意に利益を上げるものが最終的には敗北すると強く信じている」と加えている。

まだ分からないが、Zada 氏の主張は「パーフェクト」にはほど遠く、今回の裁判は敗訴に終わるのではと思う。ハリウッドが楽曲（そして 映画）の不法ダウンロードやデジタル著作権管理の回避をやめさせられないのと同じことだ。

スパムとの果てしない戦いでは Google も特別扱いはされない。

CNET.com の Elinor Mills 氏によると、Google が、あるブログをスパムの隠れみのだと判断して閉鎖したという。ただ、不幸にもそれは Google 自身が運営する自社ブログだった。

問題になった Google の「Custom Search」ブログ には、句読点がおかしな場所にあったり、文法にミスがあるなど、スパムの不審な特徴を持ったメッセージが含まれていて、これに Google の自動スパム検知機能が反応した。この自動スパム検知機能は、疑いのあるブログについて、そのオーナーに通知を行うようになっている。そして、通知を受けたオーナーは、そのブログがスパムかどうかの検証を Google の担当者に要請する。要請がない場合、そのブログは自動的に閉鎖されてしまうが、今回は、どうやらその要請が行われなかったようだ。

その後はやや技術的な話になり、ここで書いても面白くないので、あとから間違いが修正されたことだけ記しておく。

ただ、われわれが Google を笑えるのも今のうちだけかもしれない。

今日の世界経済では、敏しょう性、順応性　そして技術の活用が報われるケースが増えてきた。時間の余裕、コスト、人材のメリットから在宅勤務の人気が近年一段と高まっている背景には、このような理由もある。

それでもまだ、企業の多数の幹部は社員の在宅勤務に極めて消極的だ。これはなぜだろう？　

当然その答えは分かりきっている。上司が信用しないのだ。

ソフトウェアベンダーの Intranet Dashboard が最近実施し、Intranet Journal で書かれている 「Telecommuting Survey」 では、この点がかなり明確に繰り返し強調されている。同社の質問に答えた回答者の70％は、在宅勤務が制限されている、と答えていたが、その最大の理由が上司だったのだ。

さらに具体的に言うと、上司というものは、平日に Web カム付きのパーティションで囲まれたオフィスに集まってこない社員はどこかでサボっている、という疑念を抱く。それがわずか数分でもだ。

まあ、一部にはそういう輩もいるだろう。だが一方で、きちんと働いている人がいることも確かだ。皮肉にも、パーティションのなかではまさに両方が起こっている。働いている人もいれば、「働いているふり」をしている人もいる。電子メールを2分おきにチェックし、母親に電話を入れ、espn.com にアクセスしてスポーツニュースをチェックしている、といった具合だ。

上司のみなさんにとっておきのニュースだ。どこに居るかはあまり関係はない。重要なのは何かを作り出すことだ。

在宅勤務で当然のこととして懸念されるものはあるだろうか？　 もちろんある。生産性はその1つかもしれない。なら、それだけ評価して、あとは黙っていていただきたい。また、もう1つがドキュメントの安全性だ。Starbucks で作業をするのが好きなノート PC ユーザーは、機密性の高い社内資料をセキュリティの確保されていないネットワーク上に送信するなど、本当のセキュリティ問題を引き起こす可能性がある。また、心の触れ合いという要因もある。仕事仲間と毎日会うこと、社内チームの一員でいること、そして社内のうわさを知り尽くしておくことの大きな価値は、いずれも在宅勤務者が失っているものだ。在宅勤務の経験が長い筆者には、このことがよく分かっている。

しかし、在宅勤務のマイナス面ばかり強調すると、用心深い幹部が組織から在宅勤務の多くの利点を奪ってしまう。その第一の利点が、才能のある人材を引き留めるツールとして役割だ。Internet Dashboard の調査によると、社員は在宅勤務を役得もしくは報奨金だと考えているという。この意見が回答者の83％を占めた。また、スタッフのやる気を起こさせ、会社に引き留めるには、昇給やボーナス、ストックオプションなどの各種株式ベースの報酬、そして贈り物や報奨金制度より、柔軟なスケジュールの方が重要だ、との意見も回答者の65％を占めた。

上司のみなさん、分かっていただけただろうか？　回答者の3分の2近くは、お金よりも在宅勤務の方が幸せになれる、という意見だ。イマイチ、といったところだろうか？